コーポレートサイトで会社の強みを訴求するコンテンツが定着してきた。「（会社名）が選ばれる理由」「３分でわかる（会社名）」といった内容のものだ。

自社の強みを分かりやすく紹介することはさまざまにメリットがあるものの、それなりにコストも労力もかかる。そこまでして作る価値があるかどうか、と悩んでおられる広報ご担当者にむけて、その価値と失敗しないポイントをご紹介したい。

強みコンテンツをつくる価値は、実は社内向けにある

ここでは、あえて社外向けのメリットについては省略する。既存顧客や新規開拓のツール、リクルート目的というメリットは容易に想像がつくだろう。

しかし、意外に効果を発揮するのが、社内にむけての影響力なのだ。

1.社内コミュニケーションに小さな変化が起き始める

たとえば、営業部門と生産部門の意思疎通がむずかしいという課題はよくあること。なんとかお客さまの要望に応えたい営業マンと、生産現場の苦労を知る生産管理者は、守るべき立場が逆であるから意見が合わないのは当然だろう。

または、同じ職場であっても、最近はコミュニケーションが希薄になっているせいか、新しい仕入れ業者を探していたら、実は隣のスタッフが付き合っている業者だったという話もある。

こういった課題はそう簡単に解決できるものではないが、お互いを知るという基本的な作業が行われることで、糸口は見つかりやすくなる。同じ会社で勤めている以上はまったく関心がない訳ではなく、大切なのはきっかけ。その一つになり得るのが、自社の強みコンテンツを見ることであったり、それを制作するプロセスに関わることだ。

会社の強みコンテンツを制作するにあたり、各部門にインタビューさせていただく機会が多いが、その際によく聞かれるのは

「（他の部署の説明に比べて）こんな説明で良かったですか？」
「他はどんなこと言ってました？」

ということ。良いコンテンツを作りたいと考えるうちに、自分たちの部門についてどう伝えるべきか、他部門はどんなことを考えているのかが気になるものだ。そういったプロセスは、日常業務とはまったく異なる視点で会社を見つめるきっかけになるのだろう。

大きな企業になればなるほど、また業務が忙しいほど、会社全体というよりは所属部署の視点になりやすい。そんななかでも、会社の強みをさまざまな方向性から具体的に伝えるコンテンツは、良いきっかけになるのかもしれない。

2.コーポレートサイトへの関心が高まる

会社の強みコンテンツを作成することは、コーポレートサイトそのものへの興味を高める効果もある。「うちの部署の山田さんが出てるんだって」といった興味半分でも、経営層が考えていることを知りたいという動機でも、とにかく自社サイトへの関心が高まることは、コーポレートサイト運営担当者には喜ばしいことだ。

自社サイトの更新には、各部門の迅速な協力が不可欠。ともすると通常業務が優先されて、コーポレートサイトのことは忘れられがちだが、そういった意識改善にもつながるだろう。

3.一番恩恵を受けるのは、コーポレートサイトの運営担当者

各部門へのインタビューを実施することで、会社の強みを改めて認識した。自分の会社がますます好きになった。そういった感想を聞くことが多い。ミイラ取りがミイラになる、ではないが、まず最初に会社のファンになってしまうのは、直に話を聞いた担当者本人なのだ。

なぜなら、自分の会社の強みについて、日頃から突き詰めて考える人はそうそういない。技術開発、販売企画、品質管理など、それぞれのポジションを最前線で支える人たちの言葉は、きっとビジネスのTV番組以上に自分の心にささるのだろう。

また、さまざまな部門の人と接することで繋がりが深くなり、それ以降の仕事がやりやすくなったという意見もある。一つのコンテンツを作り上げるのは労力がかかることだが、それだけの得られるものも大きいようだ。

会社の強みコンテンツを成功させる、3つのポイント

1.最初にストーリーを描く。何を伝えたいか。どんな切り口でまとめるか

人が行動を起こすきっかけは、感情が動かされたときである。そのためには、淡々と事象を羅列するだけでなく、ひとつの物語として理解される方が感動が大きいし、記憶にも残りやすい。自社の強みをどんな切り口で伝えれば、読む人が納得し、腑に落ちるのか。最初にそこから考えてみよう。

たとえば、意外性をとりあげてみるのも一つの手法。

平均年齢70歳、のんびりした会社かと思ったら、意外にも全員がITを駆使してネットショップで大きな収益をあげていた、などなど。

または、キーワードを掲げるのもいい。
当社の強みは、大阪のおばちゃんの、大阪のおばちゃんによる、大阪のおばちゃんのための生命保険です、など。

特に、動画コンテンツをつくる時には、最初が肝心。ストーリー性が感じられないと最後まで観てもらえない。間違っても、会社の歴史からスタートするような構成は避けたい。

2.インタビュー・編集は、外部スタッフが行うべき

これは、当社に発注してほしいから言う訳ではない（もちろん、お問い合わせは喜んでお受けしたいが）。その理由は、社内の人にインタビューしたり、されたりするのは、お互いに照れくさいから。家族同士で褒め合うのは気恥ずかしいのと同じようなものだ。どうしても、そんなこと今さら言わなくても分かっているだろう、と語られなくなる部分が出てくる。

しかし、強みコンテンツの一番のターゲットは、自社のことやを全く知らない社外の人。就活生や投資家なら、業界のことさえ知らない素人だ。だから、コンテンツを制作する側は、業界を知らない人のほうがいい。インタビューされる側も、相手が素人の方がかみ砕いて説明しやすい。

また、社内でない方が遠慮と自制心が働くことで、その結果、制作物のクオリティも上がる。社内担当者が書いた文章だと、横やりも入れやすいしわがままも言いたくなるのが人情。しかし、外部の人なら「プロのライターがそういうなら」と、内容の大幅カットやトーンダウンをくい止められるのではないかと思う。

3.社員を登場させるデメリットより、メリットに目を向けるべき

これもよく聞かれることだが、インタビュー記事や動画コンテンツで強みを語ってもらう社員が辞めてしまったらどうしよう？ということ。確かに、辞めてしまった社員がいつまでも登場しているのは問題があるかもしれない。ただ、それを怖がっていたら何もできないのも事実である。

筆者はそれよりも、その社員の口からリアルに語ってもらうことで得られるメリットに目を向けるべきだと考える。それは企業が商品の魅力をいくら語っても、お客さまの声には勝てないことに通じるものがある。企業の力は人の力。個人がどう語るか、何を考えているかを伝える方が理解してもらうにはうんと近道なのだ。

特にウェブサイトは、バーチャルなものであり、人の温かみを感じにくい媒体。社員がいきいきと語っているコンテンツは、強みコンテンツに限らずもっと増えるべきだと考える。もし問題が発生すれば、更新すればいいのだ。そこが、紙媒体ではなくウェブサイトの良いところなのだから。

重要なコンテンツだからこそ、時には更新も必要と考える

何度も社内調整を繰り返して、やっと完成した強みコンテンツは、それだけに大きな達成感を得られる。当分はそっとしておきたいと思う。

しかし、本当はそこからがスタートだと考えたい。リリースしてみて、本当に会社の強みが伝わったのか、リクルート活動にどんなふうに貢献したのか、社内の反応は？期待どおりのアクセスを集めることができていたなら、次はどんなふうに展開していくか？

そういった視点は、会社の強みコンテンツに限らず、コーポレートサイト全体についても必要だろう。